【高配当株・高分配】NF東証 J-REIT ETF(1343)の分配金は17年で約2倍に

投資

私は全世界株式をメインに投資していますが、日本の個別高配当株や米国債券ETFなどにも投資を行って「配当・分配金(インカムゲイン)」を重視してきました。

そんな中で今年は「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」という銘柄を重点的に購入してきました。

「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」とは、簡単に言ってしまえばJ-REIT全体に投資できるETFになります。純資産5,000億円超の人気のETFです。

今回の記事では、2009年から2025年まで、17年間にわたる分配金データを集計して、REIT市場がどのような荒波を乗り越え、投資家にどれほどの富をもたらしてきたのか、「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」の分配金について書き記していきます。

17年間の分配金推移

100口あたりの年間の分配金額の推移と、その年の市場背景を調べて書き込んでみました。分配金は一時的な下落はありつつも、長期的なトレンドとしては右肩上がりに増加しています。

2009年当時は年間4,000円台だった分配金は、17年を経て約2倍の8,700円台へと成長しました。これは、組み入れ物件の賃料上昇、スポンサーによる良質な物件の入れ替え、そしてJ-REIT市場全体の成熟を物語っています。

年間合計増減率市場背景
20258,760円+5.7%過去最高値を更新。安定した賃料収入を背景に高水準を維持。
20248,290円+10.5%初の8,000円台突破。物流施設やオフィス需要の回復が寄与。
20237,500円+4.5%物価高局面で着実な増配傾向を継続。
20227,180円+1.8%2021年の落ち込みから回復。
20217,050円-3.7%コロナ禍の賃料猶予や空室率上昇の影響が遅れて顕在化。
20207,320円+6.4%パンデミック初期。翌年に向けて調整局面。
20196,880円+5.4%インバウンド需要によるホテル系REITの好調がピークに。
20186,530円+6.2%
20176,150円+12.6%低金利環境継続によるREIT市場の活況。
20165,460円+5.4%マイナス金利導入により、利回り資産としてREITが注目される。
20155,180円+3.4%
20145,010円+0.8%
20134,970円+31.5%アベノミクスによる不動産市況の劇的な回復。
20123,780円-19.6%震災後の冷え込みと世界景気減速の影響。
20114,700円-9.3%東日本大震災の影響による一時的な下落。
20105,180円+15.6%リーマンショック後の底打ち・回復期。
20094,480円

「J-REITの回復力」

この17年間には、東日本大震災、アベノミクス、マイナス金利導入、そしてコロナショックと、不動産市況を揺るがす大きな出来事が何度もありました。ですが、「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」の分配金は驚異的な回復を見せています。

アベノミクスと成長の加速(2013年〜)

2012年の3,780円から、2013年には+30%を超える増配を記録。ここからは比較的安定した分配金が支払われ、年間分配金5,000円〜6,000円という新しいステージへ突入しています。

コロナ禍における真価(2020年〜2022年)

パンデミックによりオフィス不要論が囁かれた2020年〜2021年ですが、分配金は2020年に過去最高(当時)を更新し、2021年には減配となってしまいました。

ですが、減配率は3%程度にとどまり、そこまで大きな減配になっていないのは、オフィスやホテル、商業施設の落ち込みを、eコマースの爆発的普及による物流施設の需要増が補うという、J-REITの「分散効果」が機能した結果と言えます。

物価上昇(インフレ)の加速(2023年~)

2023年以降、世界的な物価上昇(インフレ)の波が日本にも押し寄せました。一般的にインフレは企業のコスト増を招きますが、不動産を投資対象とするJ-REITにとっては、むしろ「追い風」となります。

事実、2023年から2025年にかけての分配金は、7,500円→8,290円→8,760円と、凄まじい勢いで伸び続けています。これは、モノの値段が上がるのと同様に、オフィスや住宅の賃料、そして売上連動型の商業施設賃料などが上昇し、それがダイレクトに分配金へ反映されているためです

増配率に見る将来の期待

過去3年間の伸び率を見ると、+4.5%(2023年)、+10.5%(2024年)、+5.7%(2025年)と、非常に高い水準を維持しています。

取得価格に対する利回り(YOC)の上昇

現在の市場価格から算出される分配金利回りは約4%程度ですが、こうした「増配」が毎年継続していくことで、保有継続による取得価格に対する利回り(YOC)は、長期投資家ほど上昇していきます。

増配による株価上昇期待

「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」の分配金利回りは、多くの期間で3%〜4%台を推移してきました。「分配金が増えれば、利回りを一定に保とうとして株価が押し上げられる」という市場の原理が働きます。

仮に分配金が2倍になったのに株価が据え置きであれば、利回りだけが異常に高くなってしまいます。しかし、実際には高利回りを求める投資家が買いを入れるため、結果として株価も分配金の後を追うように上昇していくはずです。

まとめ

「J-REIT市場は着実に成長しており、「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」はその果実を確実に分配金という、わかりやすい形で投資家へ還元し続けている」ということです。

また、日本経済における不動産賃料収入を丸ごと享受できる1343の利便性は計り知れません。

そして、短期目線で判断してはいけないということです。17年の間に様々な出来事があったにもかかわらず、分配金は右肩上がりで約2倍にも成長してきました。こそが、投資家にとって最大にして最高の安心材料となるはずです。

最後に

今回の記事では「東証REIT指数連動型上場投信(1343)」の分配金に焦点を当てて書いてきました。

このまま物価の上昇が続いていくのであれば、分配金も同じように上昇していくのが自然な流れだと思うので、更なる増配、株価の上昇を期待してしまいます。

ここで紹介している投資の手法や銘柄などは私自身が実際に行っているものであり読者の皆様に推奨しているわけではありません。投資については自己責任でお願いします。紹介している数値なども細心の注意を払っていますが誤っている可能性がありますのでご自身でも確認することをお勧めします。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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