日経高配当50ETF（1489）を過去データで検証～分配金・利回り・リターンの実力～

2026年に入って日経平均株価は大きく上昇しています。私の保有している日経高配当50ETF（1489）も年初から7％以上、上昇しています。

ですが、株価の上昇とは裏腹に、分配金利回りは2.89％にまで下がってしまい、高配当というには全然物足りない水準になってしましました。

今回の記事では日経高配当50ETF（1489）の過去の分配金などのデータを簡単に分析してみたいと思います。

2017年〜2026年の実績データを振り返る

下の表は2017年～2026年現在までの株価、騰落率、年間分配金、分配金利回りを示したものです。

このデータ見ると、日経高配当50ETF（1489）が単なる「配当を出すだけのETF」ではないことがわかります。

特筆すべきは2021年以降のパフォーマンスです。

5年連続で株価が10%以上上昇するという、高配当ETFであるにも関わらず大きなキャピタルゲイン（値上がり益）を記録しています。

これは、東証によるPBR改善要請を受け、日本の伝統的な大型株が「増配」と「自社株買い」を加速させた時期と一致します。

分配金額に注目してみると、2020年の38.60円から2025年には89円へと、6年で2.3倍以上に増えています。

一般的に株価が上がると分配金利回りは下がりますが、日経高配当50ETF（1489）の場合は「企業の増配スピードが株価の上昇に負けていない」ため、直近では株価の急激な上昇により2％台になってしまいましたが、2021年から2025年まで、3%〜5%台の魅力的な分配金利回りを維持していました。

2018年の-20.82%や2020年の-14.04%のように、大きく落ち込む年もあります。このように株価が大きく下がった時期でも分配金を出し続けている点は高配当ETFの最大の魅力です。

この配当があるおかげで、暴落時でも「配当をもらいながら回復を待つ」という精神的な安定が得られます。

日経高配当50ETF（1489）は高配当に特化したETFですので、日経平均と日経高配当50ETF（1489）の2017年末の株価を100として、配当金、分配金を再投資した場合の数値を比較しました。

2017年末にそれぞれ100万円分購入していた場合を想定してみましょう。

日経平均

日経高配当50ETF（1489）

となりました。

日経高配当50ETF（1489）がなぜここまで伸びたのか？（2つの要因）

日経高配当50ETF（1489）は分配金利回りが高いため、再投資に回る資金が多くなります。特に株価が停滞していた2018〜2020年に安値で分配金を再投資（口数を増やした）したことが、2023年以降の株価上昇局面で大きなプラスとして作用しました。
東証のPBR1倍割れ改善要請（2023年〜）などにより、日経高配当50ETF（1489）の構成銘柄である銀行、商社、鉄鋼といった「バリュー株」が、配当を出しつつ株価も上がるという状態となり、日経平均（指数）を上回る要因となりました。

ちなみに、配当金、分配金を再投資しない場合は以下のようになります。

日経平均は「株価そのものの値上がり」が資産成長のメイン。
日経高配当50ETF（1489）は株価の値上がりでは日経平均に一歩譲るが、「毎年もらえる高い配当金」を積み上げることで、最終的なトータルリターンで逆転している。

つまり、日経高配当50ETF（1489）は「株価の伸びだけで勝負するのではなく、配当を味方につけて初めて真価を発揮する銘柄である」ということが分かります。

ここまで日経高配当50ETF(1489)について、主に良いところを書き記してきましたが、私が今日、今からこの銘柄を購入できるかと言われたら、答えは「NO」です。

高配当銘柄は株価の下落時（分配金利回り上昇時）に購入しなくてはいけないからです。

この日経高配当50ETF（1489）が、将来安定して高い分配金を出してくれると信じれるのであれば、株価が大幅に下がった時こそ「購入の最大のチャンス」と言えるはずです。

ここで紹介している投資の手法や銘柄などは私自身が実際に行っているものであり読者の皆様に推奨しているわけではありません。投資については自己責任でお願いします。紹介している数値なども細心の注意を払っていますが誤っている可能性がありますのでご自身でも確認することをお勧めします。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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